Company
Mission Statement
人と組織のあり方を変え、
世界を変えていく架け橋に
会社名であるきざはし=階は、
神社の本殿などに設けられた階段を指す言葉で、
人と神という異なる世界の結びつきを表象します。
さらに、きざ=刻は時空を、
はし=橋は橋渡しという語源を持つことから、
時空を超えて橋渡しする存在、という解釈も可能です。
人と組織のあり方を変え、
世界を変えていく架け橋になりたいと願い、
株式会社きざはしは活動して参ります。



KIZAHASHI Method
人と組織のあり方に
パラダイムシフトを起こす、
きざはし流メソッド
人や組織は、何らかの「想い」を持っています。「あり方」とは、この想いを判断や行動として表現したものですが、多くの場合の判断や行動は、この状況ならこうする、という無自覚のパターンからできていて、自身の想いに自覚的になるのを避けていると考えられます。
想いには大きく分けて、慈愛や利他などの純粋な願いと、恐れや保身などの弱さからくるものがあります。一般的に人や組織は、自身の弱さを認めたがらない傾向にあることから、弱さからくる想いに敏感になりがちで、結果、自身の想いに無自覚でいようとします。
ところが、無自覚のパターンという正解が成立しえなくなった今、弱さからくる想いが起点の人や組織のあり方では、多様な問題を解決していくことができません。どうすればいいのでしょうか。
そのためにはまず、自身の弱さと対峙し、弱さを認めることです。その上で、純粋な願いとは何かを見極め、自覚することで、純粋な願い起点の判断と行動へと、あり方を変容させていくのです。
無自覚のパターンからのパラダイムシフト。これが、きざはし流メソッドです。
会社概要
Company Profile社名
株式会社きざはし
所在地
京都市下京区仏光寺通高倉西入ル西前町361番地
代表者
代表取締役社長 𠮷田善実
設立日
2019年4月1日
資本金
3百万円
事業内容
- 組織、個人向けの人材開発プログラムの開発、実施
- 組織向けの人事・経営コンサルティングの実施
- 組織、地域、コミュニティ向けの組織開発コンサルティングの実施
- その他
専門分野
- DDO(発達志向型組織)をベースとした組織・人事制度コンサルティング
- キャリアコンサルティング、セルフ・キャリアドック導入、スーパービジョン
- リーダーシップ開発、コーチングを中心とした人材開発
- 組織開発ワークショップの企画・ファシリテーション
取引先
- 三井住友銀行京都支店(取引銀行)
- 株式会社日本マンパワー、アルー株式会社、セルム株式会社(講師契約)
- 大日化工株式会社、大手製造業、大手IT企業(業務受託契約)
実績
- 製薬企業のアシミレーション研修(一部業務受託)
- 株式会社KMユナイテッドにおけるセルフ・キャリアドックの導入
- 大日化工株式会社におけるキャリア研修
- 大手製造業キャリア支援スーパービジョン、大手IT企業キャリア支援スーパービジョン
プロフィール
Profile大学卒業後にサントリー株式会社に入社。営業を経験したのち医薬事業部にて、事業管理・企画、事業部人事を担当。2003年同事業部の分社・独立に伴い、新しく設立された第一サントリーファーマ株式会社(後のアスビオファーマ株式会社)に転籍。経営企画、人事を担当。2015年同社事業管理ファンクション長。同社が2018年3月に消滅することを契機に、2017年11月にアークレイ株式会社に転職。2018年12月同社を退職し個人事業主として独立。2019年4月株式会社きざはし設立。
サントリー医薬事業部からアスビオファーマの新卒採用において、募集人員割れの状態から、分社・独立というイメージダウンを乗り越え、競争率100倍以上、毎年医薬品研究職で人気No.1を維持する企業になった。
また、人事制度改定を8回実施し、中でもアスビオファーマにおいて、今でいうピープルセンタードやDDOの組織・人事制度を、その概念がまだなかった2010年、時代に先駆けて構築し運用した。さらに、今でいうOKRを取り入れた目標管理制度を、その概念がまだなかった2014年、これも時代に先駆けて構築・運用した。
さらに、大学における3つのポリシーの制定を参考に、企業における3つのポリシーの制定を提唱し、2014年に他社に先駆けてアスビオファーマ人材マネジメントポリシーを制定・公表した。また、アスビオファーマのリーダーシップ開発体系、キャリア開発制度を設計し、数々の研修プログラムを自社開発し実施した。
これらの経験をもとに、現在、最先端の組織・人事コンサルタントとして活動している。また、2016年度・2017年度厚生労働省委託事業セルフ・キャリアドック導入支援事業推進委員として、セルフ・キャリアドックの考え方、内容を構築。2018年度同セルフ・キャリアドック普及拡大加速化事業アドバイザーとして、以降セルフ・キャリアドックの企業導入の第一人者としても活動している。